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【化粧品会社】仕事内容・種類・職種・年収・業界事情など!

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化粧品会社



化粧品会社・化粧品メーカーの仕事内容とは?

 

化粧品会社といえば多くは、化粧品メーカーを指します。
化粧品メーカーは、化粧品を製造し、販売する企業のことをいいます。

どのような製品を作るのか企画するところからスタートし、原料を組み合わせて化粧品を開発し、出来上がった製品は百貨店や直販店舗などの店頭、あるいは通販等を通じて消費者の元に届けます。

 

化粧品の販売形態には主に以下のものがあります。ただ、昨今では棲み分けがなくなってきている

ポイント

大手メーカーが百貨店などに販売スペースを占有する形態。(制度品)

メーカー(販売会社・支社)→小売店→消費者

ドラックストアなどの小売店を通して販売する形態。(一般品)

メーカー→問屋→小売店→消費者

在宅主婦をターゲットにした訪問販売。(無店舗販売)

メーカー→(販売会社・支社)→訪問販売員→消費者

通販。電話やインターネットを利用した販売。(無店舗販売・通信販売)

メーカー→通信→消費者

 

一般的に「化粧品メーカー」というと、自社で商品の企画から製造、販売まで一貫して行う企業をイメージする人が多いかもしれませんが、「OEMメーカー(おーいーえむ)」といって、他社のブランドのために化粧品を企画・製造し、ブランドへ卸すことを事業としている企業もあります。

OEMメーカーで製品が作られている場合には、製品パッケージを見ると「製造販売元」という表記がなされています。

 

この他、関連した企業としては、化粧品の原料となるものを専門的に製造するメーカーもあり、これは化粧品原料製造メーカーといわれています。

 

肌の調子を整え、姿を美しく見せることができる化粧品は、とくに女性にとって生活必需品といえます。
いまでは男性用化粧品なども拡充しています。
いつの時代も人は美を追い求め、その皆の期待に応えることが仕事といえるでしょう。

 

化粧品会社・化粧品メーカーの部門や職種は?

 

次は化粧品メーカーの部門を見てみましょう。

化粧品メーカーは大小さまざまな規模の企業がありますが、たいてい以下のような部門で成り立っています。

 

企画・開発・研究部門

企画部門が市場調査を基に、消費者のニーズや時代のニーズに合う新しい化粧品の開発を目指します。

そして、その企画に市場価値があり利益を見込むことができると社内で判断されれば、次に開発・研究部門に持ち込まれます。

そのために化粧品の原材料になる様々な物資の研究人間の行動を科学する研究人間の体内や皮膚などを研究する機関と開発部門が連携して、「安全性」や「効果」を追求し製品をつくることに邁進していきます。そのため、開発・研究の際には薬事法や皮膚科学、細胞生物学などの専門知識を駆使する必要があります。

そして、試作品を作って中身の成分を決める処方開発や臨床試験を経て、実際に生産ラインに乗せていきます。

 

研究職に関連する資格

・化粧品製造所責任技術者
・危険物取扱者乙種4類
・上級・中級バイオ技術者認定試験
・特定化学物質等作業主任者
・毒物劇物取扱責任者
・有機溶剤作業主任者
・国内化粧品管理人

 

生産管理

化粧品をつくるにあたり様々な原料や資材など、製造をするうえで必要となるものの発注や調達業務を専門的に担当します。

商品の売れ行きデータを見ながら製造計画を組み、無駄のないように、かつ不足が出ないように発注をかけなくてはなりません。

 

品質管理・薬事担当

化粧品は「薬事法」という法律に基づいて製造、販売されなくてはなりません。

製品を世に出す前には、製品そのものはもちろん、製品の名称や広告物や販促物といった製品に関連するものまで、すべて薬事的な決まりが守られているかを厳しくチェックする必要があります。

そうした法律的な面を専門的にチェックするのが薬事担当者です。

 

営業・販売部門

化粧品の販売形態には主に、百貨店や小売店や在宅女性をターゲットにした訪問販売やテレビ・ネット・電話からの通販などがあります。販売形態は化粧品メーカーによって、それぞれの戦略によって違います

 

百貨店や小売店への営業

百貨店への営業の場合は、自社製品を取り扱ってもらうために化粧品売り場を統括する責任者(バイヤーなど)に対し、自社の製品の説明や提案をしたり、売り場面積の拡大やより良い場所に置いて並べてもらうための企画提案や交渉などを行います

 

バラエティショップや各種小売店、量販店などへの営業は、売上動向のチェックや販売現場のケアなども重要な業務です。各店舗の統括しているバイヤーに対して自社製品の紹介をしたり、製品の展開方法を提案し、売上アップのための販売促進を幅広くプロデュースしたりします。

 

美容部員(販売員)

百貨店やドラッグストアの店頭に立ち、お客さまに商品の詳しい使い方を説明したり、オススメ商品の提案をしながら販売につなげていく「美容部員」を抱えているメーカーもあります。

 

→美容部員の仕事

 

訪問販売

化粧品訪問販売というのもあります。個人宅や法人企業を訪問して、化粧品を販売するスタイルの営業をする美容部員です。

訪問販売は、「男性が仕事に出かけて女性は専業主婦で自宅にいる」、という女性の在宅率が高い時代で流行した販売方法です。

近年では、在宅率の低下とともに少なくなりつつあります。

ただ、高齢化社会になりつつこともあり訪問販売の需要はなくなることもありません

 

海外営業部門

海外展開を推し進める企業にはあります。そこで働く営業職は、担当する国での売上拡大に向けた仕事を進めていきます。

日本の化粧品はアジアで人気です。

 

販売促進、宣伝部門

企業によって販売市場は異なりますが、総合大手化粧品メーカーになると、百貨店、直販店舗、インターネット通販といったように、いくつもの販売チャネルを持っていることがほとんどです。

どのような場所で、どのような手法で売れば効果的かを検討し、実際に広告制作やキャンペーン企画などのアクションを起こします。

 

管理部門

自社の人事、経理・財務、総務、法務といった管理業務に携わり、組織の円滑な運営に努めます。

また、消費者からの窓口となって、製品や企業に対する問い合わせやクレーム対応なども行います。

 

化粧品会社・化粧品メーカーの業界について

 

相次ぐ異業種の参入

化粧品の製造には化学や食品の原料・素材が応用できることから、近年では食品メーカーといった異業種の企業が化粧品市場へ参入する事例が相次いでいます。あの「無印良品」でさえ、化粧水などを売り出して大ヒットしています。

 

こうした異業種の企業が積極的にプライベートブランド(自社企画)の化粧品を開発し、自社の販売網で販売することにより、高品質かつ安価の化粧品を提供することが可能となっています。

国内の化粧品業界の市場規模は約2兆円といわれており、成熟している状況です。
一方、世界の市場規模は約26兆円といわれています。

もはや、化粧品専業メーカーが市場を独占することは難しくなり、国内における業界競争はますます激化するなか、大手国内メーカーは積極的なグローバル展開を推し進めています。

 

国内系メーカー

化粧品事業に参入している主な企業

資生堂、花王、コーセー、カネボウ化粧品(花王の完全子会社)、ファンケル(通販)、アルビオン日本メナード化粧品(訪問)、ナリス化粧品、DHC(通販)、再春館製薬、マンダム(総合)、ポーラ・オルビスホールディングス(訪問)、ノエビアホールディングス(訪問)、アイビー化粧品(訪問)、富士フィルムなど

各社が複数のブランドを有しており、百貨店や量販店、通信販売など、多様な販売チャネルを駆使して製品を世に送り届けています。

 

外資系メーカー

現在、日本国内の化粧品業界には、大手外資系メーカーも多数参入しています。

日本ロレアル(フランス)、エスティローダー(アメリカ)、プロテクター&ギャンブル(P&G)(アメリカ)、アモーレパシフィック(韓国)など

ちなみに世界での売上高のトップ3は下記です。

参考

1.ロレアル(フランス)
日本で有名なブランド「ランコム」「ザ・ボディーショップ」

2.ユニリーバ(オランダ・イギリス)
日本で有名なブランド「ダウ」「リプトン」

3.P&G(アメリカ)
日本で有名なブランド「パンテーン」「SK-Ⅱ」

 

本社や各拠点が海外にあるため、外国語を使ったコミュニケーションが日常的に行われます。

また、企画・開発ともに本国で行う場合や、企画のみ日本で行って開発は海外で行う場合など、企業によって異なります。

 

外資系では実力主義の要素が強いですが、成果を出せば、国内メーカー勤務の場合よりも若くして大きな収入を得ることができたり、責任あるポジションを任されたりすることも多いです。

 

安全・安心が求められる仕事

化粧品は、意外と気にされていないこともありますが、食品と同様に安全・安心して使用できる「期限」がある商品です。

たとえば、空気に触れると酸化が進んだり、直射日光や湿度、温度の急激な変化などによって劣化が進んだり、とてもデリケートな一面を持っています。

化粧品は肌や体に直接つけるものだからこそ、メーカーには高い安全意識が求められます

 

女性中心の職場ならではの苦労も

化粧品メーカーでは男性も女性もたくさん活躍していますが、職場によっては女性が中心となっているところもあります。

たとえば、販売を行う美容部員に関してはほとんどが女性ですし、本社勤務でも女性の割合が比較的大きいといわれます。

なので、女性とうまくやっていけるコミュニケーション能力は必要ですね。

一方、女性が多い職場ということは、女性特有の仕事上でのキーとなる、出産育児休業などの対策を施し、女性が働きやすい環境は整えている企業が多いようです。

 

化粧品会社・化粧品メーカーに就職・転職するには?

多くの企業では、応募資格として「学歴」に関するものを掲げており、それを満たしていれば誰でも応募することができます。

大手化粧品メーカーの場合、新卒採用については毎年実施しているところがほとんどであり、会社の中核を担う存在として幅広い仕事に携わる人材は「総合職(事務職)」、自社の研究所や工場といった技術拠点において研究開発業務に携わる人材は「総合職(技術系)」として採用されます。

大手の化粧品会社で、総合職などの場合は大卒者を採用する傾向にあります。

 

「美容部員」については、正社員ではなく契約社員からのスタートということも多く、派遣社員やアルバイトとして働いている人も少なくありません。

 

化粧品会社・化粧品メーカーの給料・年収は?

 

企業の規模や給与体系によって違いますが、全体としては世の中の平均年収よりも少し高いといわれています。

年齢や評価制度の結果にもよりますが、平均値では500~700万あたりといわれています。

大手になり管理職になると800万を超えるところもあるようです。管理職の競争倍率は同期入社の5人に1人くらいか・・・?

 

下記は化粧品会社の上場企業が発表している平均年収の一部です。

資生堂

約731万円  平均年齢40歳(2018年1月1日~2018年12月31日)

㈱コーセー

約835万円  平均年齢43歳(2017年4月1日~2018年3月31日)

㈱アイビー化粧品

約577万円  平均年齢38歳(2017年4月1日~2018年3月31日)

 

化粧品会社・化粧品メーカーに関連したドラマや漫画は?

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